早いもので今年も残すところ2週間余り。みなさんにとって2016年はどんな年だったでしょうか。製薬業界を振り返ると、高額薬剤への逆風が吹き荒れた1年でした。
4月施行の薬価制度改革では、予想を超えて売り上げが巨額となった医薬品の薬価を最大50%引き下げる「特例拡大再算定」が導入され、ギリアド・サイエンシズのC型肝炎治療薬「ソバルディ」「ハーボニー」などが大幅な薬価引き下げを受けました。
特例拡大再算定のショックも冷めやらぬ間に、高額薬剤問題は小野薬品工業の免疫チェックポイント阻害薬「オプジーボ」に飛び火しました。4月には財務省の審議会で、専門家が、その薬価の高さから「1つの薬が国を滅ぼす」と主張し、メディアも大きく報道。「オプジーボ」の薬価は社会的にも大きな注目を集めることとなりました。
これを受けて夏には、「オプジーボ」の薬価引き下げの検討が本格的にスタート。そして11月、18年度の次回薬価改定を待たずに来年2月から半額に値下げするという、極めて異例の薬価引き下げが決まりました。
政府内では現在、薬価を毎年改定する方向で最終調整が進んでいます。報道によれば、2年に1度の通常の薬価改定にあたらない年は、薬価調査を簡易的に行い、市場実勢価格と薬価の開きが大きい品目を中心に薬価を見直すことになるようです。
この間も、日本イーライリリーの乾癬治療薬「トルツ」が、海外との比較で薬価が高くついたことから事実上の使用制限をかける方針が示され、一旦メーカーが薬価収載の希望を取り下げるという、前代未聞の出来事もありました。
薬価をめぐっては、その算定方法に対しても多くの指摘が上がっています。来年は、毎年改定の具体的方法に加え、薬価算定方式の抜本的見直しに向けた議論も本格化。18年度の次回薬価制度改革を控え、薬価への厳しい風当たりは弱まる気配がありません。
少し早いですが、コラム「未来図：MR」は今回が年内最後となります。今年も1年、お付き合いいただきありがとうございました。
製薬業界にとっては来年も厳しい年になりそうですが、みなさん、良いお年を。
（文・前田 雄樹）
