国内７位の田辺三菱製薬で、大規模な改革が進んでいます。
昨年3月に後発薬から撤退した同社ですが、その1年後となる今年3月には、日立製作所と提携し、ディープラーニングを初めとするAI技術を用いた創薬を開始したと発表がありました。その裏では、同時にAIによる営業活動の最適化も進行しています。
同社で進められているのは、MR（医薬情報担当者）の営業支援を目的としたAIシステムの構築。5月20日の日刊工業新聞ニュースイッチによると、このシステムは、次のように説明されています。
「最適で効率よい営業情報を導き出すため、ＭＲが営業情報を都度更新して形成したビッグデータ（大量データ）をＡＩで解析するシステムを構築中だ。訪問履歴のほか情報提供のメールを医師が読んだ時刻や医師からの問い合わせ内容などを蓄積して解析。ＭＲの効率的な活動パターンを導き出していく。」
今回の取り組みに先駆けて、同社では社内に分散している、MRの活動記録や製品別の売上情報、Web閲覧履歴、顧客情報といった各種データをひとつに統合。AIで徹底的に解析することで、MRが医師ごとに最適なディテーリングや関係構築を実現する体制の構築も進められていました。
2018年は、この営業支援システムがいよいよ完成を迎える年。同社では、IT企業と連携を強化すべく「ICTマネジメント部」と「フューチャーデザイン部」という部署を新設するなど、社内組織の構造改革も進められており（PC-Webzineより）、このプロジェクトに対する注力度合いの高さが伝わってきます。
これらAIによる取り組みは、果たして同社の業績をどう上昇させるのか。田辺三菱製薬の今後に注目です。
（文・栗山 鈴奈）
