新年明けましておめでとうございます。本年もMR BiZと未来図MRをよろしくお願い申し上げます。この年末年始、皆さんはいかがお過ごしでしたか？
日刊薬業1月5日号には、早速、日本製薬団体連合会の野木森会長と、日本製薬工業協会の多田会長の年頭所感が掲載されていました。どちらのコメントにも共通していたのは、４月に新設される日本版NIH、日本医療研究開発機構（AMED）に対する好意的なコメントでした。
「米国NIHに比べて予算が小さく『日本版NIHなどと呼ぶな』との叱責も受けたが、約1400億円の予算がつぎ込まれる。そんなに捨てたものではない。省庁横断でイノベーションを推進する姿を作り上げた。大きな進歩だ」（日薬連・野木森会長）
「製品化・実用化を視野に入れた基礎から実用化までの一貫した研究管理が行われる。これら国策としての取り組みを大いに活用し、産学官の連携に協力を惜しまず、新薬の創出をさらに加速・活性化させていきたい」（製薬協・多田会長）
ご存知の方も多いと思いますが、日本医療研究開発機構（AMED）は、最先端医療の研究開発の司令塔とも言える存在で、これが発足することで、これまで各省庁に分割されていた研究開発予算を一元管理することが可能になります。その結果として、新薬開発の活性化や医療機器輸出の倍増などを目指すとしています。アメリカの国立衛生研究所（NIH）では、早くからこうした予算の一元管理と基礎研究から製品化までのシームレスな支援を実現し、実績を残してきただけに、国内の日本医療研究開発機構（AMED）には大きな期待が寄せられています。
「初代の理事長には慶応大学 医学部長の末松誠氏が就任し、専門知識を持つ職員およそ３００人の体制で、がん治療や、再生医療、新薬の開発など、９つのプロジェクトに主に取り組むとしています。そして、国の健康・医療戦略に基づき、日本発の革新的ながん治療薬の開発に向けて５年以内に１０種類以上の薬の治験を始めるほか、２０２０年ごろまでにｉＰＳ細胞の技術を活用した新しい治療薬の臨床応用を始めることや、医療機器の輸出額を１兆円に倍増させることなどを目指すとしています」（NHK news webより ）
昨年は、多くの新薬が生まれた傍ら、臨床試験データの改ざんやSTAP細胞をめぐる問題、薬価毎年改訂の浮上など……製薬業界にとって暗いニュースも目に付いた年でした。2015年は年頭から大きな話題に注目が集まっていますが、果たしてどのような年になるのでしょうか。日本医療研究開発機構（AMED）が明るい未来を切り拓いてくれることを、願ってやみません。
（文・栗山 鈴奈）
